インフレ時代に備える医師のための資産防衛術「現金が目減りする時代」に、何をすべきか？

いまだ金時ブログ主
5月4日
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診療報酬は頭打ち、物価は上昇、教育費も住宅価格も高騰。気づけば「稼いでいるのに、手元にお金が残らない」時代になってきました。

特に医師は、高収入ではあるものの生活コストも高く、税金の負担も大きい。インフレの影響を受けやすい職業でもあります。

この記事では、インフレ時代に医師が身につけておくべき資産防衛術を基礎から実践までわかりやすく解説します。

なぜ医師がインフレに弱いのか？

まず、インフレとはモノやサービスの価格が上がる状態のこと。同じ1万円で買える量が年々減っていく＝お金の価値が下がる、ということです。

医師の場合、次のような特徴があり、インフレの影響を受けやすくなります。

貯金比率が高く、現金が減価するリスクを抱えやすい高額な教育費・住宅ローンなど「将来に向けた出費」が多い本業の報酬がインフレに連動せず、収入が横ばいになりがち

つまり、「稼ぎがあるから安心」と思っていると、気づかないうちにお金の価値が目減りしていくのです。

資産防衛術1　現金の一部をインフレ耐性のある資産に分散する

銀行に預けているだけでは、インフレに勝てません。そのため、現金の一部を以下のような資産に分散させるのが有効です。

株式（特にインデックスファンドや高配当株）：企業収益に連動しやすく、インフレに強い不動産（現物・REIT）：実物資産として価値が維持されやすく、賃料収入も得られる金（ゴールド）：世界的に「価値の保存手段」とされており、通貨の信用が揺らぐときに強い外貨資産（米ドル建て債券や投資信託）：円安リスクにも備えられる

医師が目指すべきは、リスクを取ることではなく、資産価値を守る仕組みを持つことです。

資産防衛術2　インフレに強い“収入源”をもつ

投資だけでなく、働き方そのものもインフレ耐性を意識しましょう。

自由診療や自費診療（美容、予防医療など）は、診療報酬改定の影響を受けず価格調整が可能オンライン講座、note販売など、スケーラブルな収益源を持つ家賃収入や配当収入など、本業以外のキャッシュフローを作っておく

労働時間を増やしても、物価上昇には追いつきません。“時間を使わなくても得られる収入”を育てておくことで、将来の安心度が大きく変わります。

資産防衛術3　法人化や税制優遇制度を活用して“守る力”を高める

税引き後のお金をどう使うかも重要ですが、税引き前にどう守るかはさらに重要です。

法人化（合同会社・医療法人など）で経費計上の範囲を広げる

iDeCoや新NISAなど、非課税制度で運用益を守る

ふるさと納税や所得控除など、制度的な節税もフル活用する

特に年収が1000万円を超える医師の場合、「税金とインフレの二重パンチ」によって手残り資産が急激に減っていく可能性があります。

その対策として、お金の“入り口”から“出口”まで戦略的に設計することが求められます。